＊「さ」からはじまる用語
指値注文 （さしねちゅうもん）
リミット注文ともいいます。あらかじめ売買の値段を指定できる注文方法ですが、現在の価格よりも高いレートで「売り」の注文を入れておく場合や、また現在の価格よりも低いレートで「買い」の注文を入れておく場合に使います。
天井や底を見切るスキルが必要だと思いますし、また、成立してもトレンドが逆転している場合がないとは言えないので注意を要します。
サブプライム問題
2007年後半から、アメリカの「サブプライムローン」という「所得水準が低く信用力に乏しい人々を対象とした米国の高金利型住宅ローン」の焦げ付きの多発に端を発した世界的な金融危機のことです。
それによって、破綻に陥る米国の住宅専門ローン会社が急増し、米経済に対する不信感から米国株が急落し、それにつれてドルも急落しました。
またこのサブプライムローンの債権は証券化されて、アメリカ国外のさまざまな金融商品に組み込まれていたため、欧州やアジアなど、世界規模での金融不安を招くこととなりました。
低所得者層のことをサブプライム層といって優良顧客のプライム層と区別しますが、このサブプライムローンの金利は高めでしたが、一定期間は支払う金額が低く抑えられていました。そして一定期間経過後は返済額が急激に跳ね上がりますが、その時には右肩上がりの住宅価格で新たな借り換えをして返済に充当出来る仕組みでした。
ところが期待していた住宅価格が下落に転じて、返済のために窮余の策である住宅の売却も出来ずに多くの焦げ付きが発生したのでした。
ザラ場
株式市場で使われる用語。東京証券取引所を例にすると、午前9時から午前11時30分の「前場」と午後12時30分から午後3時までの「後場」の取引時間のことをいいます。
ちなみに世界では昼休みのない取引所が多いのです。
三役好転 （さんやくこうてん）
一目均衡表で現れる現象のひとつで、強い買いサインとされる状況です。
具体的には次の三つの条件が揃った場合を指します。
①転換線が基準線を下から上に突き抜けたとき
②ローソク足が雲を下から上に突き抜けたとき
③遅行線が26本前のローソク足上回ったとき
＊「し」からはじまる用語
資源国通貨 （しげんこくつうか）
豊富な天然資源に恵まれている国の通貨。豪ドル(AUD)、ニュージーランドドル(NZD)、カナダドル(CAD)、南アフリカランド(ZAR)などがあります。自国がもつ資源の商品市況が好調、つまり輸出が増えれば、その国の通貨上昇の要因となります。
自己資本規制比率 （じこしほんきせいひりつ）
私たちがFX業者を選ぶ際に調べておきたい、FX業者等の金融商品取引業者の財務状況の健全性をみるための数値のことです。これはFX業者等が価格の変動などで保有資産にリスクが生じた場合、それに対して短期間で対応出来る支払い能力を示す指標です。
金融商品取引法では自己資本規制比率を120％下回ってはならないとされています。金融庁は、金融商品取引業者に毎月、自己資本規制比率の報告を義務付けています。しかしこれはあくまで自己申告で、かつて業者が突然破綻したケースもあるので、自己防衛の手段として一社だけとの取引には注意が必要です。
地合い （じあい）
相場の状況のことです。
システムトレード
シストレと簡略して使うこともあります。自分の中に芽生えてくる「希望的観測」や「臆病」などという感情に惑わされずに、あらかじめ定めた売買ルールでトレードを繰り返すことです。これに対し、自分の経験や勘を元に、自分の判断で行うトレードを「裁量トレード」といいます。
ところが最近では、システム的に取引をするという以前の解釈から、あらかじめFX業者によって用意されているEA(Expert Advisor)システムを使って自動売買をするという解釈に変わってきています。
下放れ （したばなれ）
それまでのの準から、急激かつ大幅に安くなった状態をいいます。ローソク足がマドを空けて「下放れ」、売り圧力の強さを示している、などと表現されます。
自動売買 （じどうばいばい）
あらかじめ投資家が希望する売買する通貨ペアと取引単位や注文値段・決済値段の条件を設定して、その条件が整ったときに自動的に注文が実行されるシステム。
IFD注文、OCO注文、IFO注文などがあります。
住宅着工件数 （じゅうたくちゃっこうけんすう）
着工建築物の中から住宅だけに特化した指数。米国の場合は米商務省、日本の場合は国土交通省が1ヵ月単位の着工件数で発表します。住宅投資が活発化すると、それに伴って家具や家電製品などの耐久財の購入も増加するために景気動向と密接な関連性があると考えられています。景気変動や個人消費動向を予測する上でも重要な指標のひとつです。
また住宅着工件数は、金利状況にも左右されていることも覚えておいてください。
順張り （じゅんばり）
相場が上昇方向にある時に買い、下降方向にある時に売ることです。 ⇔逆張り
証拠金 （しょうこきん）
取引のための保証金のことです。
消費者信頼感指数 （しょうひしゃしんらいかんしすう）
消費者の消費マインド（消費したいという意欲）を、アンケート調査をもとに指数化した景気関連の経済指標です。
米国の場合、コンファレンスボード（全米産業審議委員会）による「消費者信頼感指数」と「ミシガン大学信頼感指数」が有名。それぞれ消費者にアンケートを取って、現在と6ヵ月後における景況感や雇用状況、所得などについて「よい」「悪い」などを回答して
貰って、その結果を指数として発表します。
コンファレンスボードの「消費者信頼感指数」の調査対象が5000人に対して、「ミシガン大学消費者信頼感指数」は500人と10分の1の規模なのですが、コンファレンスボードの指数に先駆けて発表されるため、おおよそのトレンドを推測できるという意味で市場の注目度は比較的高いです。
消費者物価指数 （しょうひしゃぶっかしすう）
日本では総務省統計局が毎月下旬、アメリカでは労働省労働統計局が毎月15日前後に発表します。
消費者が購入した商品の小売価格やサービス料金を集計して、物価の動きの変化を指数化したものです。
消費者物価指数が示す消費者物価の動向を通じて、インフレの傾向を知ることが可能で、具体的には、数値が上がるほどインフレ傾向が進んでいると判断できます。
そのため消費者物価指数の上昇傾向が進めば、金融政策の一環として、インフレ抑制のために政策金利を引き上げる可能性が高まり、高金利を狙ったその通貨の買い取引が活発になります。
ショート
売りのポジションを持っていること。「売り持ち」ともいいます。なぜショートというかということなのですが、一説によると相場の下落する時は、一気に短い時間で行われることが多いからだからそうです。 ⇔ロング
ショートカバー
ショート・ポジションを買い戻すことです。
新規失業保険申請件数 （しんきしつぎょうほけんしんせいけんすう）
新規に失業保険を申請した人数。米国厚生労働省が、毎週木曜日に発表しています。雇用改善のひとつの目安であるとともに景気先行指数です。。
雇用統計が月に一度の発表であるのに対し、新規失業保険申請件数は毎週発表されます。とくに雇用統計が発表される前日の数値は、注目度が高いです。
＊「す」からはじまる用語
スクエア（SQ)
売りのポジションも買いのポジションも持たない状況のことをいいます。
スプレッド
買値（ビッド）と売値（アスク）の「差」の金額のことです。
一般的に顧客が取引をする際には、FX業者に対して取引手数料とスプレッド分の費用を払うことになります。つまり スプレッドが小さいほど顧客には有利となります。
最近では取引手数料が無料のFX業者がほとんどとなりましたが、さらにスプレッドに注目して、総合的に取引コストの削減を考える必要があります。
スペキュレーション
実需の裏付けを持たない市場参加者が、思惑で利益を狙ってする投機的な売買。 このように投機的な売買をする市場参加者をスペキュレーター（Speculator、投機筋）といいます。
スリップページ
注文レートと約定レートに差が起きる現象のことです。成行注文や逆指値注文を行ったときに生じることがあります。相場が乱高下している時など1～5銭もスリップページが大きくなることがあります。結果として不利な約定で終わることが多いかな。
スワップポイント
FXでは「スワップ」や「スワップ金利」ということがありますが、正式には「スワップポイント」です。金利の高い通貨と金利の安い通貨のペアを保持しているときに、その金利差によって得られる利益もしくは損失のことです。
たとえばドル／円の通貨ペアで、ドル買い・円売りを行った場合は、ドルの金利を受け取り、円の金利を支払うことになって、その時点でドルの金利の方が円の金利よりも高ければ、支払う金利より受け取る金利の方が多くなります。逆に円買い・ドル売りの場合は、円の金利を受け取り、ドルの金利を支払うことになるので、ドルの金利が円の金利を上回れば、支払う金利の方が多くなる。したがって買う通貨と売る通貨の金利差が大きいほど、受け取る（支払う）スワップポイントは大きくなります。
ＦＸでは、買った通貨の金利を1日ごとに受け取り、売った通貨の金利を1日ごとに支払うしくみになっていますが、 ただしスワップポイントの金額は、同じ通貨ペアでも、ＦＸ業者によって微妙に差があるため業者選定の際には必ず確認してください。
＊「せ」からはじまる用語
政策金利 （せいさくきんり）
各国の中央銀行が自国の経済を剌激したり、過熱感を抑えたりするために操作する金利のことです。日本のコール翌日物金利や米国のＦＦレート、ユーロ圏の定例買いオペ最低応札金利などがこれに当たります。
中央銀行が国の経済の舵取りをする上で、政策金利の調整は欠かせない要素のひとつなので、常に政策金利の変更あるいは据え置きが話題となります。
生産者物価指数 （せいさんしゃぶっかしすう）
米国の経済指標で、「PPI」とも呼ばれていて、生産者が製品を出荷したりやサービスを提供する時点での価格変動を指数化したもの。つまり生産者の商品やサービスの売値が、どのように変化したかを示すものです。
米国厚生労働省労働統計局が、国内の製造業者の販売価格を約１万品目について調査した上で、1982年の平均物価を100として翌月15日前後に発表しています。
この生産者物価指数には、「総合指数」とは別に、季節的要因を受けやすいエネルギーと食料品を除いた「コア指数」がありますが、物価のトレンドを把握上では「コア指数」を重視する傾向があります。
消費者物価指数は買い手、生産者物価指数は売り手の状況を算出したもので、ともに米国の金融政策を決定する際に重要な参考指標として注目されています。
なお生産者物価指数は、消費者物価指数の前に発表されます。一般的には生産者物価指数が上昇の時はドル高になります。
また日本では「卸売物価指数」として物流コストも含めて日本銀行が作成して発表しています。
前場 （ぜんば）
証券取引所における午前の取引のこと。⇔後場
＊「そ」からはじまる用語
損切り （そんぎり）
ロス・カットとも言われて損失を確定するために保有するポジションを決済することです。 ⇔利食い
